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鉄筋コンクリート管、鉄管、強化プラスチック管などを、線路の将来の増設を考えた所要回線数に応じた条数で布設し、引入れ張力やルートの屈曲などで定められるが、200〜400m程度ごとに地中箱(マンホール)を設け、ケーブルの引入れ、引抜き、接続を行うもので、管径は3心ケーブルでΦ100〜150mm、単心ケーブル3条1孔引入れでΦ200〜300mmになる。
管の接続部は胴締めコンクリートが施されるが、特に防護を強化する場合には管の全長にわたって総胴締めと呼ばれるコンクリート巻立てが行われる(第1図)。
地中箱(マンホール)はケーブルの負荷変動による熱伸縮を吸収し、かつケーブルの接続や点検の作業性からの要求をも満足する寸法に算定されるほか、水が侵入しがたい構造で、内部のたまり水が排除でき、蓋は施設者以外のものが容易にあけられないように施設する。
爆発性のガスが侵入するおそれのある1m3以上のものは通風装置など、適当な発散装置を設ける(第2図)。
管路、人孔とも車両などの圧力に耐えるほか、送電容量増大のための水冷用管路では漏水がなく、使用圧力に耐えるよう施設する。
埋設時にはビニルシートなどで管の上部に、約2mごとに「高電圧線路」、「管理者名」、「埋設年」を表示する。これは布設後の外傷事故防止のためで、どの布設方式にも共通な事項である。
地下に暗渠(一般に洞道と呼ぶ)を施設し、この中に電力ケーブルを配置するもので、多条数布設の場合送電容量の低減が少なく、また防護性が良いので超高圧線路にも採用される(第3図)。
また、最近主要都市で架空電線の地中化のため、路上キュービクルと組み合わせて使用される、電力、通信の小型共同溝(キャブ)もこの暗渠式に含まれる。構造は大きなU字溝を埋め込み、路面レベルに厳重で堅牢な蓋をしたものである(第4図)。
暗渠内の電力ケーブルは受棚で支持させるほか、受棚上又は床面に布設されたトラフ内に収納される。熱伸縮の吸収のため受棚、トラフ内でのスネーク布設も行われている。また、事故の他回線への波及防止のため、電力ケーブルには難燃性被服を有するもの、又は難燃性の塗装を施したものを使用するか、又は自動消火装置を設置する。また、難燃性のトラフなども使用されている。
暗
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第5図のように有効幅200〜350mmの鉄筋コンクリートなどのトラフを布設し、その中に電力ケーブルを収納する方式で、布設条数が1〜3回線と少なく、増設計画もなく、事故復旧、引替えなどで掘削が比較的容易なルートに採用される。
送電容量が大きく、工費、工期の面では利点がある。直接埋設式でも道路、軌道の横断箇所などは保守面から鉄筋コンクリート管や、鉄管が使用される。 その場合、管を使用した部分は管路式の扱いになる。
直接埋設式では電力ケーブルの接続部は、レンガ積みあるいはコンクリートで箱状に防護している。
超高圧線路に採用されるパイプ型OFケーブルはその構造上から直接埋設式で布設される。この場合は上面に鉄筋コンクリートの板あるいは樋で防護する。
低圧又は高圧線路で車両その他の圧力を受けるおそれのない場所では、電線に規定の
直接埋設式では埋設土かむり(路面から埋設物上面までの深さ)を車道など、重量物の圧力を受ける場所では1.2m以上、その他の場所では0.6m以上としなければならない。
使用する電力ケーブルには種々の形式のものがあるが、いずれの布設方式でも、金属製のシース、あるいは接続箱など、被覆金属体は防食措置を施した部分を除いてD種接地工事を施さなければならない。